国民スポーツ大会
各都道府県から選出された選手によって
毎年行われる、都道府県対抗のスポーツの祭典
広く国民の間にスポーツを普及し、
国民の健康増進と体力の向上、
地域のスポーツ振興、文化の発展を目的とする
以前の名称は「国民体育大会(国体)」だったが、
2024年開催の第78回大会から
「国民スポーツ大会」に名称変更
冬季競技の競技会場の特殊性などのため、
冬季大会の開催地は本大会とは異なったりする
9月上旬頃~本大会までの間に
会期前競技として行われる種目もある
(水泳、体操、レスリング、ゴルフなど)
参加資格
選手・監督 共通
• 日本国籍を有する者
• 所属都道府県の当該競技団体会長(代表者)と
体育・スポーツ協会会長(代表者)が
代表として認め、選抜した者
• 回数を同じくする冬季大会及び本大会に
それぞれ1競技に限り参加できる
(冬季はスキー、本大会は水泳など可能)
• 指定のアンチ・ドーピング教育を受講し、
「アンチ・ドーピング教育履歴」に記載した者
選手のみ
• 都道府県大会及びブロック大会に参加し、
これを通過した者
• 健康診断を受け、
競技会への参加に支障がない者
•ドーピング検査対象に選定された場合、
検査を受けなければならない
所属都道府県
次のいずれかの属する都道府県から選択できる
• 居住地を示す現住所(全参加者対象)
• 勤務地(全参加者対象)
• ふるさと(成年種別のみ対象)
• 学校所在地(少年種別のみ対象)
一度登録した「ふるさと」は変更できない
2年以上連続で制度を活用した後に、
他の属する都道府県から参加することは可能
年齢区分
【成年種別】
開催年4月1日時点で満年齢18歳以上の者
(冬季大会は開催前年の4月1日時点)
【少年種別】
開催年4月1日時点で
満年齢15歳以上、18歳未満の者
(冬季大会は開催前年の4月1日時点)
日本スポーツ協会が特に認める場合は、
上記にかかわらず、競技ごとに
年齢区分を設定することができる
ただし、年齢の下限は中学3年生とする
(開催年4月1日時点で満年齢14歳)
プロ選手の参加
これまで参加選手の範囲は、
概ねアマチュア競技者が中心となっていたが、
競技によってはプロ選手出場が見られてきている
プロ選手の参加については、
「今後のあり方プロジェクト」(国体改革2003)を
2007年にとりまとめた内容によると、以下の通り
プロフェッショナル競技者の参加
日体協が各競技団体の動向や
「国体の今後のあり方プロジェクト提言骨子」より抜粋
都道府県の希望等を踏まえて、調整を行う
国民体育大会の略暦
1946年(第1回:近畿国体)
京阪神地域で「第1回大会」開催
1948年(第3回:福岡国体)
この年から都道府県対抗となり、
男女の総合優勝にそれぞれ
天皇杯と皇后杯が授与されるようになる
1961年(第16回:秋田国体)
この年から三者共催となった
・日本体育協会
・文部科学省
・開催地都道府県
1988年(第43回:京都国体)
この年から、
• 都道府県2巡目に突入
• デモンストレーションスポーツ行事を開催
• 中学3年生の参加が可能になった
2005年(第60回:おかやま国体)
この年から、
•「ふるさと選手制度」開始
•「プロフェッショナル競技者」参加検討開始
2008年(第63回:おおいた国体)
前年までわけていた「夏季・秋季」大会を
この年から「本大会」として一本化
一部競技を「会期前競技」として先行開催
2011年(第66回:山口国体)
この年から日本国外を拠点とする選手も
「ふるさと選手制度」が活用可能になった
2020・2021年(第75・76回)
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い中止
2023年(特別大会:かごしま国体)
新型コロナウイルス感染症の影響により
中止となった2020年のかごしま国体を
2023年に特別国民体育大会として開催
2024年(第78回:SAGA2024)
大会名称が「国民体育大会(国体)」から
「国民スポーツ大会」に変更
競技種目
【正式競技】
天皇杯・皇后杯の獲得を目指して行われる
【公開競技】
競技の普及およびスポーツ振興の観点から行われる
【デモンストレーションスポーツ】
当該都道府県内での普及等を目的として行われる
【特別競技】
高等学校野球が行われる
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